MT法による地震リスク予測

MT法の超高速処理で実現した全国のリスク解析

今週のコメント：

トカラ列島、奄美大島の近海でM5程度の地震が頻発しています。
7/29付以降の図でリスクが高くなっていましたので、予兆が出ていた可能性があります。
京都～中国地方のリスクが高い（MDが大きい）状態が、ここ数か月続いています。

全国1,300箇所の地表面の動きを利用し、地中0～30Km程度の歪を推定するという理屈に基づいています。

したがって、震源深さが100Km以上の地震予測はできないものと考えています。

また、歪が大きくなったとしても、地震という破壊現象の発生時期は難しい（出来ないという学者も居る）ことはご了承ください。本研究を始めてから今までの経験上、歪蓄積が推定されてから6～9カ月程度で発生すると判断しています。

MT法による地震予測技術は、日本規格協会QRG研究会
ワーキンググループⅣの研究成果です（2015年～）

地面の動きは毎日計測されていますので、地面が日を追って捻れたり波打ったりする状況が分かります。
地表面の動きが、数十キロメートル地下深くの動きを反映しているとするなら、以下のように考えることができます。

地震が発生していない期間に対して、現在の動きが
・同じようなパターンなら地震リスクは小さい
・異なるパターンなら地震リスクが大きい

もちろん、地表面の動きが地震発生の計測値として有効ではないなら、この仮定は成立しません。ここでは、成立するとしたときの地震リスクを求めています。
ちなみに、 2018年6月の大阪府北部地震や2018年9月の胆振東部地震など、最近の強い地震のいくつかではパターン相違を捉えていたようです。

MT法を用いた地震予測のより詳細な考え方については、
地震予測への応用
をご参照ください。

地面の動きデータは、国土交通省国土地理院のホームページ
https://terras.gsi.go.jp/
の電子基準点データ提供サービスから、誰でも取得することができます。
国土地理院における補正作業に20日ほど要するため、最新版のデータでも2-3週間程度前までとなります。